福祉用具とは？
- 親の介護が必要になりそうだけど、何を準備すればいいの？
そんなときによく耳にするのが「福祉用具」という言葉です。
福祉用具とは、介護が必要な方が安全に生活できるようにしたり、ご家族の介護負担を軽くしたりするための用具のことです。
例えば、
- 車いす
- 介護ベッド
- 歩行器
- 手すり
- 歩行補助つえ
などがあります。
お身体の状態に合った福祉用具を使うことで、転倒を防いだり、立ち上がりや移動がしやすくなったりと、毎日の暮らしを支えてくれます。
福祉用具は介護保険が利用できます
福祉用具の中には、介護保険を利用できるものがあります。
介護保険を利用すると、原則として利用者は費用の1割（所得により2～3割）を負担し、残りは介護保険から給付されます。
ただし、すべての福祉用具が対象ではありません。
介護保険では、
- レンタルするもの
- 購入するもの
に分かれています。
レンタルできる福祉用具
介護保険でレンタルできる代表的な福祉用具は次のようなものです。
- 車いす
- 介護ベッド
- 歩行器
- 歩行補助つえ
- 手すり
- スロープ
- 床ずれ防止マット
などがあります。
なお、介護度によって利用できる福祉用具は異なります。
- 介護ベッドを借りたい
- 車いすは対象になるの？
などは、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員が確認しながら案内してくれるので安心してください。
購入する福祉用具
衛生面からレンタルに向かないものは、購入することになります。
例えば、
- ポータブルトイレ
- シャワーチェア（入浴用いす）
- 浴槽用手すり
- 浴室用すのこ
などです。
これらは「特定福祉用具」と呼ばれ、条件を満たせば介護保険の給付対象になります。
年間10万円までを上限に、購入費の一部について介護保険を利用できます。
福祉用具はどうやって利用するの？
初めて介護に向き合う方は、
- どこへ相談すればいいの？
と迷われることも多いでしょう。
基本的には、次のような流れになります。
① 地域包括支援センターへ相談する
介護について困ったら、まずはお住まいの地域の地域包括支援センターへ相談しましょう。
「まだ介護保険を使うかわからない」という段階でも相談できます。
② 必要に応じて介護保険を申請する
介護保険が必要な場合は、申請方法も案内してもらえます。
③ ケアマネジャーと相談する
介護サービスを利用することになったら、ケアマネジャーが生活全体を見ながら必要な福祉用具を一緒に考えてくれます。
④ 福祉用具専門相談員が提案する
福祉用具専門相談員が、
- お身体の状態
- ご自宅の環境
- ご本人やご家族の希望
を確認しながら、その方に合った福祉用具を提案してくれます。
自分で購入する前に相談するのがおすすめ
最近ではインターネットでも多くの福祉用具を購入できます。
しかし、
- どれを購入したらいいか迷ってしまう
- 介護保険が利用できることを知らずに購入してしまった
というケースも少なくありません。
福祉用具は、お身体の状態や生活環境に合わせて選ぶことが大切です。
まずは地域包括支援センターやケアマネジャーへ相談し、必要に応じて福祉用具専門相談員のアドバイスを受けることをおすすめします。
衣類の準備も忘れずに
福祉用具だけで生活が変わるわけではありません。毎日着る衣類も、お身体の状態に合わせて見直すことで、着替えや移動、排泄などがより楽になることがあります。
例えば、
- 前開きの肌着
- 車いすでも着替えやすい服
- 乾燥機対応の衣類
- 介助しやすいパジャマ
など、お身体の状態や生活環境によって必要な衣類は変わってきます。
前開きの肌着と、着替えやすい衣類の一例です。
介助しやすい前開きの衣類
衣類で迷ったら、せたがや介護へ
介護が始まると、
- どんな服を準備すればいいの？
というご相談も多くいただきます。
せたがや介護では、
- ご本人のお身体の状態
- 在宅介護か施設入居か
- 着替えや介助のしやすさ
- 施設で乾燥機を使用するか
などを伺いながら、その方に合った介護衣類をご提案しています。
「まだ購入するか決めていない」という段階でも、お気軽にご相談ください。
衣類のことをLINEで相談するまとめ
福祉用具とは、介護が必要な方の生活を支えるための用具です。
介護保険を利用すると、車いすや介護ベッドなどをレンタルできたり、ポータブルトイレや入浴用品などの購入費の補助を受けられたりする場合があります。
初めて介護に向き合う方は、自分だけで判断する必要はありません。
まずは地域包括支援センターへ相談しましょう。
必要に応じて、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員が、その方に合った福祉用具を一緒に考えてくれます。
介護は初めて経験される方がほとんどです。
分からないことがあれば、一人で抱え込まず、専門職へ相談しながら一つずつ準備を進めていきましょう。
※本記事は2026年7月時点の制度をもとに作成しています。制度は改正される場合がありますので、詳しくはお住まいの自治体や地域包括支援センター、担当のケアマネジャーへご確認ください。
